転職や独立に有利な資格5選！社会人から勉強して取れる資格をご紹介
「資格手当がもらえる仕事へ転職したい」
「何の資格がどの業種で有利になるか知りたい」
「独立できる資格も知りたい」
このようなことでお悩みではないですか？
この記事では勉強して転職や独立できる資格についてご紹介します。
最後まで読むと、転職や独立するためにはどのような資格を取るのがいいのか、どの業界でいかせるのか分かります。
1. 社会人が資格を取得するメリット3つ
会社で資格手当をもらうため、転職・独立するために、資格取得をする方が増えています。
でも、実際に資格を取得しようとしても勉強する時間が作れなかったり、時間をかけてまで資格取得したほうがいいのかと悩んでいる社会人も多いでしょう。
ここでは、社会人が資格を取得するとどのようなメリットがあるか3つご紹介します。
1-1. 専門の知識やスキルが身につく
資格を取得する過程で専門の知識や、スキルが身につくことが大きなメリットです。
実際に、転職や独立に役に立ったり、仕事にいい影響があるのはもちろんのこと、会社や顧客から信頼を得られやすいです。
しかし、資格を取得するのは実務経験をしてからのほうがいいという考えもあります。
資格を取得していても業種未経験なら即戦力にならないことや、働きながら専門の知識を学んだほうが、すぐ身につき資格を取りやすいということも。
やりたい仕事が決まっていて、その仕事に関連した資格を取得するのはムダにはならず、逆に強みとなって、信頼性や専門性が高まり、期待されるでしょう。
1-2. キャリアアップにつながる
資格は、特定の職業や業界で必要な知識やスキルを証明するものであり、資格によって雇用や資格手当の支給、昇進の機会が広がることもあります。
また、特定の資格を取得することで、仕事の幅が増えたり、新しい職務やプロジェクトを任される機会が増えるので、自分の仕事のやりがいにもつながるでしょう。
将来的な収入アップも期待できるので、キャリアアップのための資格取得は非常におすすめです。
1-3. 転職や独立する際に有利に働く場合がある
国家資格や専門の資格であれば、転職や独立する際に有利に働く場合があります。
例えば、「業務独占資格」という、その資格をもっていなければできない仕事は需要が高いので、有利に働くでしょう。
しかし、取得にはとても時間がかかることや、勉強のためにスクールに通ったり、教材を買うなど、お金がかかります。
そのため、自分が本当にこの仕事に就きたいのか、資格を取得する必要があるのかなど、しっかり考えることをおすすめします。
2. 社会人におすすめの資格5選
資格を取得したほうがいいとわかったが、どのような資格が自分に役立ち、適した資格なのか迷ってしまう人も少なくありません。
どのような人に向いている資格なのか、資格取得後どこで働けるのか、独立はできるのかも合わせて、ご紹介します。
定番の国家資格からマイナーだけど一生食っていけるおすすめ資格を5つお伝えします。
2-1. 宅地建物取引士
宅地建物取引士とは、不動産の売買や賃貸などの取引に関する知識を持ち、関与する業務を適切に行うことができる国家資格です。
不動産の情報提供や、媒介契約の手続き、不動産取引に関する法的手続きのサポートも行います。
宅地建物取引士は、社交的でコミュニケーション能力の高い人や、土日祝日など、一般に休みの多いなかでも働ける人、不動産に興味がある人が向いているでしょう。
最近では不動産投資の活発化により、投資家へのアドバイスやサポートを提供する機会も増えているので、需要はあるといえます。
資格取得後は、不動産会社や不動産開発会社で働くほか、独立して自営業として活動することも可能です。
2-2. 司法書士
司法書士とは、日本の法律制度において特定の法的業務を代行するために必要な国家資格です。
土地や建物などの不動産に関する登記手続きや、契約書、遺言書など法的文書の作成も行います。
司法書士は、法律に関する関心や学習意欲がある人、また、文書作成をするのでミスなく綿密に正確に処理できる人が向いているでしょう。
期限や要件が厳しい場合もあるため、時間管理能力も必要です。
資格取得後は、司法書士事務所や法律事務所、公証役場で働くほか、独立して自分の事務所を開所して活動できます。
2-3. 社会保険労務士
社会保険労務士とは、労働法や社会保険に関する知識を持ち、企業や個人を社会保険制度に基づいて助言、支援できる国家資格です。
労働関係のトラブル解決や、健康保険・厚生年金の手続き、就業規則など労働法に基づく文書作成を業務とします。
社会保険労務士は、会社の発展に役立ちたいと考えている人、数字に強く、地道な作業でもやり遂げることができる人が向いています。
働き方改革による人事労務制度の改善はもちろんのこと、年金に関する相談件数は今後も増えていくので、ますます需要が高まるでしょう。
資格取得後は、会社の人事労務部や社会保険労務士事務所、独立開業をして活動できます。
2-4. 中小企業診断士
中小企業診断士とは、経営に関する知識を持ち、中小企業の経営改善や支援を行う経営分野で唯一の国家資格です。
経営の専門家として、企業の問題点を分析し、適切な改善策を提案します。日本の中小企業の割合は99％と言われていることから、需要は高いといえるでしょう。
中小企業診断士は経営に興味と分析を持っている人や、分析力や問題解決に向けて効果的なアプローチを見つける能力が高い人に向いています。
資格取得後に働く場所としては、銀行や商工会議所、経営コンサルティング会社が挙げられます。
また、独立して、自営業として活動することもできます。
2-5. お墓ディレクター
お墓ディレクターとは、お墓やお墓を作る際に必要となる石材選びや、お墓に関する歴史や文化について専門知識を証明する資格です。
主な仕事は、お墓に関する相談、お墓の選び方に関するアドバイスを行います。全国で約4,400人ほどしかいません。
今後、葬祭業全体が注目されるにつれてお墓ディレクターの資格を持っていると重宝されます。
しかし、お墓ディレクターの生活は、勤める会社によっては休日出勤があるなど、大きく変わることもあるため、就職先の勤務規定や勤務実態についてきちんと調べておくことが大切です。
葬儀業界や墓地管理会社で働けたり、独立することも可能です。
3. 社会人が資格を取得すると転職や独立もできる
社会人でも資格を取得することはできます。
働きながら時間をみつけて、資格を取得することで、転職や独立、キャリアアップも期待できます。
ですが、時間がかかることや、教材、スクールに通うなどお金が必要となるので、本当に資格を取得すべきか、しっかり考える必要があります。
また、資格取得が目的にならないように、将来の設計プランを見直し、資格をとってどうしたいのかを明確にしましょう。
勉強を通して習得した知識は私生活にも生かせるので、決して無駄になることはありません。
独立をしたいのであれば、国家資格を取得すると、会社員は目指せなかった収入も見込めるでしょう。
今回ご紹介した資格以外にもさまざまあるので、「自分にどのような資格が向いているのか」「興味のある資格」を見つけて学び、将来の自分の新たなキャリアや人生を想像しながら、資格取得に挑戦してください。