す。

このことから、TOEICで高い点数を取得しておけば会社で重宝されるでしょう。


企業のなかには受験料の支援や資格手当などを支給しているところもあります。

また、TOEICで高得点を取ればTOEFLのようなさらにレベルの高い英語関連の資格取得も視野に入るのでおすすめです。


高い英語力があれば多くの企業での就職・転職が有利になり、英語が活かせる独立開業の道も見えてくるでしょう。

日商簿記は経理・会計に関連した仕事に従事する際に重視される資格です。

検定は3級から1級まであり、簿記の知識がない人でも3級なら独学で合格できます。


なお実務で重宝されるのは2級からが多いため、資格手当などを狙う場合は少なくとも2級は合格しておきましょう。


また1級は税理士・会計士の登竜門といわれており、合格すればこれら2つの道も見えてきます。

税理士・会計士はいずれも独立開業も可能なため、数字を扱った仕事がしたい場合は目指してみてください。

ファイナンシャル・プランナーは、個人の人生設計などをお金の面からサポートする人のことです。

主な資格としてCFP・AFPがあり、いずれも民間が運営しています。

・AFP
更新期限：2年ごと

資格失効：資格失効

・CFP
更新期限：2年ごと

資格失効：AFPへの移行措置


ファイナンシャル・プランナーに関連する資格ではFP技能士もありますが、こちらは国家資格です。

詳しい内容については後述しますが、証券会社・銀行などで経験と実績を積む場合はAFP・CFPの取得をおすすめします。


資格を取得すると資格手当が支給されることがありますが、すべての企業ではありません。

金融系の会社に勤めることを考えてください。


その後、将来的に独立を目指す際にFP技能士の取得を視野に入れると良いでしょう。

公認会計士は会計・監査のプロです。

特に監査については公認会計士の独占業務となっており、取得すれば税理士・行政書士の取得も同時に手に入ります。


資格の取得には日商簿記1級程度の知識が必要とされているので、会計などの実務をこなしながらスキルを高めて試験に挑戦すると良いでしょう。

なお、公認会計士の資格を取得すれば会計士事務所での手当が期待できるだけではなく、独立開業の道も見えてきます。

税理士とは、簡単に説明すると税金に関する専門家です。

個人・企業の税務代理・書類作成・相談などを行います。


税理士の受験資格を得るためには、一定の条件をクリアしていなければいけません。

その条件のなかには、日商簿記検定1級合格者が含まれています。


税理士事務所に勤務している場合には、資格を取得すると手当がついたり全体的な給与が上がったりするのでおすすめです。

将来的には独立なども視野に入るでしょう。

中小企業診断士は、経営のコンサルティングや事業計画などのアドバイスを行う仕事です。

税理士事務所や会計事務所に勤めている場合、資格を取得すれば手当が支給される可能性があります。

税理士・会計士の資格とあわせて持っていると、事務所や会社によっては両方の資格が支給されるかもしれません。


また、中小企業診断士としての経験・実績を積めば独立も視野に入ります。

社会保険労務士は企業の労務管理を専門に担当する仕事であり、「社労士」と呼ばれることもあります。

担当する仕事内容は採用から年金まで幅が広く、資格を取得していれば資格手当が支給される可能性は高いでしょう。

人事全般にも精通するため、企業で重宝される資格でもあります。


将来的には独立し、それまで勤めていた会社の顧問として活躍することも可能です。

宅地建物取引士とは「宅建士」とも呼ばれており、不動産取引を専門とする仕事です。

不動産関連の会社に就職・転職する場合には、資格を取得していると資格手当が支給されるでしょう。

それだけではなく、有資格者として給与そのものもアップする可能性があります。


宅地建物取引士は、独立開業も可能な資格です。

不動産会社に勤務して経験・実績などを積めば、独立開業後も安定した収入が得られるでしょう。

危険物取扱者とは危険物の取扱が可能な人のことで、資格を取得しているとさまざまな化学薬品などの取扱が可能になります。


資格には「甲種」「乙種」「丙種」の3つがありますが、そのなかでも資格手当の対象として多く採用されているのは「甲種」と「乙種」の2種類です。

ただし「乙種」の場合は取扱可能な危険物の範囲が限られており、業務に関係ない危険物の資格を取得していると手当支給の対象外になる可能性があります。


「甲種」はすべての危険物の取扱が可能になるため、幅広い範囲で考えるなら甲種の取得を目指したほうがよいでしょう。

FP技能士は「FP」と呼ばれることが多く、企業・個人の資産運用などをアドバイスする仕事です。

類似した資格にファイナンシャル・プランナーがありますが、こちらは民間資格です。

一方のFP技能士は国家資格であるため、資格手当が支給される可能性も高いでしょう。


なお資格には1～3級が存在しますが、手当の対象となるのは1級と2級です。

3級合格を足掛かりにして、2級取得を目指すとよいでしょう。

基本情報技術者とは、IT企業で仕事をするエンジニアの入り口となる資格です。

情報処理技術者の資格試験のひとつであり、さらに「応用情報技術者」「高度情報処理技術者」などの上位資格が用意されています。


資格手当の支給はIT企業に限られていますが、試験自体はそれほど難易度が高くありません。

また一般企業のなかでもIT化を推進するなかで、基本情報技術者に資格手当を支給するところが増加しつつあります。


業務の効率化などを考慮した場合、IT化の推進・導入はさらに増えていくでしょう。

それに伴って資格手当を支給する企業の増加が予想されるので、おすすめです。